「野菜がないのなら、オージービーフを食べればいいじゃない。」
フランス革命でルイ16世と一緒に断頭台に立った王妃マリー・アントワネットの「パンがないのならケーキを食べればいいじゃない。」という有名なフレーズをちょっと変形してみました。現在、オージービーフは安く、庶民が食べられる状態にあるので、言葉の趣旨はちょっと違ってきますが、ここ一週間の野菜価格の高騰は、一般家庭の家計を直撃し、このまま続くとヴェルサイユ行進のさながらの事態が起こってしまうほどの非常事態と言えます。
野菜の高騰に私が気付いたのは、先週の火曜日のこと。大根おろしがどうしても食べたく、近所のスーパーで上に乗せる「しらす」をレジかごに入れたはいいものの大根の値段が一本320円と高かったため、大根は近所の安い八百屋で購入しようとスーパーで購入するのを断念しました。レタスも高く、1個300円くらいしているのに特価の値札が張られており、何故特価なのかと意味が分からなく、キャベツで代用となりました。その後、八百屋に出向いたところ肝心の大根が消えていて、「シラス」だけを買って帰るはめになったのです。
昨日は、ハンバーグの添え物としてほうれん草を購入しようとしたところ、値札の498円をみてこれまた断念、やはりキャベツで代用する事態となりました。価格だけならこれはなんとか我慢して買うのですが、ここに8％の消費税がかかってしまうとやってらんないよという思いの方が強くなります。個人的な感覚として、消費税は完全に消費を減退させ、国家の税収を減らすというのがよくわかります。
こうした異常事態が起こっている最中、ちょっと後追いになりますが石原伸晃経済再生相が消費税増税のアドバルーンを打ち上げています。選挙区民であれば落選運動をしたくなるようなコメントです。
野菜の高騰は北海道を直撃した台風や長雨が原因ということが報道されています。国土の特定の箇所で大量に生産する方式は、生産者の経済性からみるとよいのですが食料品の安定供給から見ると非常に危ういことが今回の野菜の高騰は証明しています。大規模化はいいのですが、国土の中で特定地域に偏ることなく地域的に分散させる仕組みづくり、支援（税制等）が必要です。
これまで、戦略特区などは輸出など経済成長のためツールとして使われてきていますが、国民生活の安定のため地域的なリスク分散が必要な産業、問題についても積極的に導入を図ってみてはいかがでしょうか。
